iDeCo（イデコ）とは何？わかりやすくメリット・デメリットを解説！

老後には約2,000万円の貯金が必要だと言われる現代。

「今から老後の貯金について考えていかなきゃ…」

ぜひiDeCoについて完璧に理解をして、老後に向けた資産形成をスタートしましょう！

iDeCoとは何？概要と加入方法をわかりやすく解説！

まずは概要と加入からの流れを確認していきましょう。この項では以下の項目について説明します。

iDeCoの概要

iDeCoとは個人型確定拠出年金の愛称で、国民年金とは別の私的年金です。国民年金とは違い、加入は個人の自由です。

iDeCoは自分で証券会社や銀行を通して申し込み、月々決まった額を投資額として入金し、運用方法を選んで、資金を増やしていきます。

また、iDeCoは年金制度ですので、運用した資金は原則60歳になるまで引き出すことができません。

大きな流れとしては、以下のようになります。

自分が積み立てた掛金に運用で得た利益がプラスされた額を60歳以降に受け取ることができます。

iDeCoの加入方法

iDeCoの加入方法は大まかに以下のような流れになっています。

それぞれのステップを詳しく説明していきます。

iDeCo公式サイトで、iDeCo加入診断を受ける

まずはiDeCo公式サイトのiDeCo加入診断を受けましょう。

自分の職業や国民年金について、簡単な質問に答えるだけで、自分にiDeCo加入の資格があるか、掛金の上限額はいくらかを確認することができます。

加入診断の結果から、掛金の上限額を確認し、掛金を決める

加入資格と、その掛金の上限額は以下の表の通りになっています。

あくまでこれは上限額であり、掛金は上限額までの範囲内で、月々5,000円以上から1,000円単位で自分で設定することができます。

資産運用の計画を立てる

iDeCoは掛金を元に、加入者自ら資産を運用する制度です。ただお金を預けるだけではなく、運用をしていかなければいけないので、資産運用の知識はある程度持っておきましょう。

iDeCoの資産運用のポイントは以下の通りになります。

それぞれ詳しく解説していきます。

長期的な運用を前提にする

iDeCoは原則60歳まで資産を引き出すことができません。スタートの年齢にもよりますが、例えば20歳でiDeCoを始めた場合、40年もの間運用を続けることになるのです。

自分の環境に合わせた計画を立てる

長期的な運用のためには、無理のない計画を立てることが必要です。自分の年齢や、年収、家庭の状況などを考慮しながら、掛金と運用商品を選ぶようにしましょう。

自分が許容できる運用を考える

運用商品の中には、掛金が絶対にマイナスにはならないもの（元本確保商品）、元本が保証されていないもの（投資信託）、などさまざまな種類があります。

運用商品を検討する

自分の資産運用の計画を立てたら、実際に運用していく商品を選びましょう。

iDeCoの商品は、元本が保証されている「元本確保商品」と元本が保証されていない「投資信託」に分けられます。それぞれの特徴は以下の通りです。

自分が気になっている運用商品を取り扱っているか

金融機関によって運用している商品のラインナップは様々です。自分が立てた運用の計画にあった商品を取り扱っているかどうかは必ずチェックをしましょう。

手数料

長期間の運用であるiDeCoは少しの手数料でも、長期間払い続けることにより、コストがかさんでしまいます。そのため、手数料はなるべく安く抑えられる金融機関を選びましょう。

カスタマーサポートの充実度

資金形成は何かと悩むことが多いと思います。この運用で続けていて良いのかな…と不安に思った時、すぐに相談できるサポート体制があると安心ですよね。

AIやLINEなどで24時間問い合わせができる体制が整っている金融機関もありますので、ぜひチェックしてみてください。

iDeCoのメリット・デメリットは？

ここまでiDeCoの概要や運用の流れについて解説してきましたが、続いてメリット・デメリットについて確認していきましょう。

加入を迷っている…という方はぜひメリット・デメリットを見比べてみて、検討してみてくださいね。

iDeCoのメリット

まずはメリットから確認していきましょう。iDeCoの大きなメリットはなんと言っても税制での優遇措置です。iDeCoで受けられる税制での優遇措置は以下の通りになります。

一括で受け取る場合の「退職所得控除」

こちらは、iDeCoを続けた年数によって、控除が受けられるものになっています。

iDeCoを続けた年数	受けられる控除
20年以下	40万円×続けた年数（合計が80万円以下の場合は、80万円）
21年以上	800万円＋70万円×（続けた年数−20年）

例えば、20歳から40年間続けたiDeCoの資産を3,000万円分、60歳で一括で受け取ることになったとします。その場合、800万円＋70万円×（40年−20年）で2,200万円分が非課税になります。

分割で受け取る場合の「公的年金等控除」

iDeCoや公的年金の年間合計額が、65歳未満の場合は70万円を、65歳以上の場合は120万円の範囲内に収まっていれば、受け取り時に税金は一切かかりません。

しかし、それぞれ70万円、120万円を超えると、一定の税金がかかります。そちらの控除額は以下の通りです。

iDeCo受け取り時の年齢	受け取る金額の合計	割合	控除額
65歳未満	71万円以上130万円未満	100%	70万円
	130万円以上410万円未満	75%	37万5,000円
	410万円以上770万円未満	85%	78万5,000円
	770万円以上	95%	155万5,000円
65歳以上	121万円以上330万円未満	100%	120万円
	330万円以上410万円未満	75%	37万5,000円
	410万円以上770万円未満	85%	78万5,000円
	770万円以上	95%	155万5,000円

それぞれ解説をしていきます。

原則60歳まで資金を引き出すことができない

iDeCoの正式名称は個人型確定拠出年金です。この名前からもわかるように、iDeCoは老後のための年金の一種ですので、原則60歳までは、資金を引き出すことはできません。

しかし、以下の場合は、60歳よりも前に資金を引き出すことができます。

加入者が死亡した場合は、遺族がiDeCoの資産を受け取ることができます。また加入者が障害を負った場合も、所定の手続きによって、障害給付として資産を受け取ることができます。

投資信託を選んだ場合、損失が出ることがある

定期預金などの元本確保商品は損失が出ることはありませんが、投資信託は元本が保証されていないため、損失のリスクがゼロとは言い切れません。

掛金には上限額がある

職業や、他の年金に加入しているか否かで上限額は変わってきますが、いずれにしてもiDeCoは月々に掛金として納めることができる額に上限があります。

こちらの上限額は自営業の方であれば月に68,000円ですが、会社員であれば、月に23,000円か20,000円です。普段から投資をしている方は、この額では物足りない…と感じるかもしれません。

楽天証券は残高、掛金額に関わらず、誰でも運営管理手数料が0円です。

さらに、無料のセミナーを見ることができるなど、カスタマーサポートも手厚いです。商品の解説の動画も配信されているため、商品の目論見書を読んでもいまいちよくわからない…という方でも安心です。

マネックス証券は運営管理手数料がいつでも誰でも無料です。期的な運用において、手数料を抑えることはマストの条件ですね。

マネックス証券で取り扱っている商品は2021年3月の時点で27本になっています。これらは、iDeCoの特性に合わせて、長期の運用でも負担にならない低コストの安定した商品が取り揃えられています。

また、サポート体制においては、iDeCo専用ロボアドバイザーが最適な商品と運用のプランを提案してくれます。運用の過程で不安なことがあれば、iDeCo専門スタッフに問い合わせることができます。

まとめ

今回はiDeCoの基本情報、運用までの手順や、メリットデメリットについてご紹介しました。iDeCoは節税のメリットが非常に大きいですが、リスクもゼロではないということがわかりましたね。

最後には、iDeCoでおすすめの証券会社についてもご紹介しました。iDeCoを始める際はぜひ、証券会社選びにもこだわってみてください。

老後の自分のため、ぜひiDeCoで今から資産形成に取り組んでみてはいかがでしょうか。